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働く環境

安心できる職場だから、チャレンジしたくなる。
一人ひとりの成長が、いちばんのテーマです。

数字で見るサザビーリーグHR※2024年4月1日現在

  • 従業員数=70名

    従業員数

  • 発達障がい者社員の割合=94%

    発達障がい者社員の割合

  • 正社員の割合=94%

    正社員の割合

  • 親会社への業務派遣社員の割合=10%

    親会社・事業会社への業務派遣社員の割合

  • 従業員男女比=男7:女3

    従業員男女比

  • 年齢構成比=20代24%,30代59%,40代以上17% 平均33.8歳

    年齢構成比

  • 年間休日日数=124日(2024年度)

    年間休日日数

  • 残業時間=0時間

    残業時間

成長できる仕組み

  • プロフェッショナル制度

    専門的なスキルを身に着けて、継続的に成果をあげている社員はプロフェッショナル職に任命されます。基本給に加えてプロフェッショナル手当が支給されます。

  • リーダー職制度

    チームのアサイン・スケジュール管理や状況判断、依頼元担当者との交渉ができる社員はリーダー職に任命されます。基本給に加えてリーダー手当が支給されます。

  • 親会社派遣

    一部の社員について(株)サザビーリーグ本社と事業会社への派遣を実施しています。本社の業務担当者と当社指導員がコミュニケーションをとり、就業時間・日数、業務環境の配慮など柔軟に対応しています。

  • 資格取得支援制度

    業務に活かせる資格を取得した場合、受験費用を会社が負担しています。本制度を利用して、当社社員はIPA情報処理安全確保支援士、繊維製品品質管理士などの資格を取得しています。

  • 正社員登用制度

    入社より3年間経過すると、本制度を利用して正社員にキャリアアップできます。長期間にわたって自分のペースで成長し続けることができる環境が整っています。

  • 社外研修の奨励

    社員がスキルアップのために業務に役立つベンダー研修に参加することを奨励しています。学んだ知識を活かして業務に役立てたり、勉強会を行うなど、他スタッフに展開しています。

業務環境の整備

  • 業務の標準化

    業務の属人化防止と円滑なスキルトランスファーを目的として、マニュアルやチェックリストなどドキュメントを整備しています。また、成果物のダブルチェック・トリプルチェックのための人員を割き、品質を高く保っています。

  • 感覚過敏への配慮

    発達障害の感覚過敏への配慮として、サングラス・イヤーマフや耳栓を利用して業務を行うことが可能です。品質の高い成果物を生み出すために、さまざまな環境面の配慮をしています。

  • ジョブコーチの配置

    企業在籍型ジョブコーチが3名在籍していて、業務を遂行する上で困ったことを相談できる環境になっています。また、当社指導員は全員、障害者職業生活相談員の資格を取得しています。

  • タスクかんばん

    当社社員の発案で、一部の業務において、業務管理ツールであるタスクかんばんを導入しています。複数業務のタスク状況を視覚化して、チームメンバー全員が共有しやすい体制にしています。

  • 外部コンサルタントとの面談

    外部コンサルタントが各センターに定期的に来社していて、体調面や相談ができます。その他、法人契約している医療相談サービスや、メンタルヘルス・カウンセリングの利用も可能です。

福利厚生

  • 奨学金返済支援制度

    貸与型の奨学金返済義務のある社員について、一定の条件のもとで当社が最長5年間で1人あたり最大100万円を支給しています。社員の経済的負担を少しでも減らして、仕事に集中できる環境にしています。

  • 総合福利厚生サービス

    福利厚生サービスを利用して、旅行や自己啓発など、自分の好みに合ったサービスを受けることができます。宿泊施設の料金補助や各種お祝い制度も利用が可能です。

  • EAP(カウンセリングサービス)

    仕事やプライベートの悩み、ストレスについて、匿名で外部のカウンセラーに相談できます。対面、メール、電話、オンラインなどで相談が可能です。利用は無料です。

  • 給与拠出DC(確定拠出企業年金)

    資産運用の支援策として、正社員を対象に確定拠出企業年金(給与拠出DC)制度を設けています。

  • 家庭用常備薬割引制度

    サザビーリーグ健康保険組合の制度を利用して、家庭常備薬を市販価格よりも割安で購入出来ます。

  • 通院サポート制度

    勤怠安定を目的とした環境整備の1つとして、有給休暇とは別に毎月1回まで、障害に直接関連する医療機関・診療科への通院直行・通院直帰を認めています。